銘柄分析

東京エレクトロン(8035)今後は上昇する見通し。【株価分析】

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半導体のテーマ株である東京エレクトロンに関する記事です。この記事では、東京エレクトロンのニュース、業績などを投資家の観点から分析します。

東京エレクトロン(8035)今後は上昇する見通し。【株価分析】

この記事の要点です。

  1. 半導体製造における世界首位の企業
  2. SOX指数は最高値更新
  3. 米中貿易摩擦の影響を受けやすい
  4. 株価は割高だが、まだ上がる見込みはある
  5. 財務健全

 

東京エレクトロンの優位性とリスク

優位性

◇世界で唯一の企業
半導体の基板に電子回路を形成するには4つの工程(成膜、リソグラフィー、エッチング、洗浄)があります。

同社は工程のすべてで製造装置を作っている唯一の企業です。


◇シェア率の高さ
東京エレクトロンの半導体製造装置におけるシェアは首位を獲得しています。

また、最先端の微細加工技術で用いられる露光技術のEUV(極端紫外線)関連の製造装置に関してはシェア100%です。

私もこれらの装置がどういうものかわかりませんが、とにかく業界首位のものを狙う、というのはバフェット氏の教えです。笑

 

半導体市場の拡大

2020年は5GスマホやAI、車載半導体の需要が格段増えることが想定されています。
このことから半導体市場は2019年は4,090憶米ドルでしたが、2020年には4,330億米ドルになると予測されています。2030年には1兆ドルを超えるとの見方も強く、これから期待できる業界であることは間違いなさそうですね。

また、フィラデルフィア半導体指数(SOX指数)が1月14日に最高値を更新しました。
SOX指数は株価にも影響を与える重要な指数となっていますので、これが上昇傾向であるうちは半導体関連に強調は続くと思われます。

下図はSOX指数のチャートになります。(1月14日)

リスク

米中貿易摩擦の影響
米国が中国企業への非難を強めており、一部取引を規制しています。それがファーウェイをはじめとする半導体を使用する電子機器会社が多いため、米国苦戦している企業は多いようです。

日本にもその影響は来ています。中国の一部企業への営業は規制されており、景気減速の懸念から、中国全土で設備投資への意欲が減衰しています。これが東京エレクトロンの悩みの種となっています。2020年は米国大統領選もあるので、この辺の情勢が動きそうです。個人的には我慢比べしても互いが消耗するだけなので、緩和策を少しづつ提案していくのではないかと思っています。


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株価

東京エレクトロンの5年チャートです。

株価チャート
出典:Yahoo!ファイナンス

株価 25,300円 時価総額 4.2兆円
PER 23.15 信用倍率 0.72倍
PBR 5.02 外国人保有率 36.4%
配当利回り 2.12% 浮動株 5.4%

(↑2020年1月14日時点)

・2019年1月からは約2倍の伸びとなっています。半導体の需要は多く、今後も株価は伸びるとの声多数

・PER、PBRは高めですが、テーマ株だとどうしても割高になります。これから買う人は暴落に注意。

・配当利回りはPERの割には高いです。配当性向は50%。今後も増配する見込みとなっています。

・外国人比率は高めです。SOX指数に便乗してがっつり売り買いされそうな感じですね。NYダウと米中貿易摩擦にも敏感なので、注意しておきましょう。

業績

こちらは東京エレクトロンの過去7年間の業績推移です。

東京エレクトロンの業績
引用:https://www.tel.co.jp/ir/finance/chart/

・業績は2016年から右肩上がり
・要因は5G、AI関連の需要増
・2019年3月期は過去最高益達成
・21年は需給バランスが整い、最高益を達成する見込み(河合社長談)

収益性

東京エレクトロンの収益性に関する指標をまとめました。

売上営業利益率 ROE ROA
2018.3 24.9% 29.0% 18.9%
2019.3 24.3% 30.1% 20.2%
2020.3(予) 20.3% 21.5% 14.6%


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財務

純資産 1,167,578百万円
自己資本比率 67.9%
利益剰余金 769,964百万円
有利子負債 0
現金同等物 2,326百万円
設備投資 560億円
研究開発費 1,230億円

 

・自己資本比率は高く、有利子負債も0なので、財務に関しては優秀です。
・記載はしていませんが、研究開発費と設備投資は毎年増加しています。しかし、会社の規模を考えると投資金額は低いので、問題ありません。

企業情報

最後に企業情報を載せておきます。

社名 東京エレクトロン株式会社
本社所在地 東京都港区
設立 1963年
従業員 13,221人
大株主 日本マスタートラスト
日本トラスティ・サービス
JPモルガン
自社

まとめ

・業績が好調
・半導体市場が今後拡大
・財務が健全
・シェア率首位

・米中貿易摩擦の影響を強く受ける
・期待されている分、業績が不振だった時の下げが大きい

以上になります。最後まで読んでいただき、ありがとうございました!