高配当で知られるブリヂストンについて分析しました。なぜ株価が下がっているのか、今後のタイヤ市場はどうなるのかについて触れていきます。
ブリジストン(5108)高配当の理由と今後のタイヤ市場について
この記事のまとめ
- タイヤは世界シェアナンバーワン
- 9期連続増配してたが、配当性向がたかくなり、増配ストップ
- 高配当の理由は株価の下落
- 株価下落の理由はタイヤ市場への先行き不安
- 業績・財務・収益力は申し分なし
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企業情報
社名 | (株)ブリヂストン |
本社所在地 | 東京都中央区 |
設立 | 1931年 |
創業者 | 石橋 正二郎 |
従業員 | 14,075名 |
平均年収 | 720万円 |
決算期 | 12月 |
大株主 | 石橋財団 日本マスタートラスト 自社 |
創業者が石橋さんなので社名が「ブリッジ(橋)ストーン(石)」
というのは有名な話ですね。
事業内容

事業はほとんどタイヤの製造・販売です。
世界中に事業を展開していて、実は
シェア率ナンバーワンです。
2位はミシュラン、
3位はグッドイヤーになります。
業績
こちらは5年間の業績になります。
出典:株探
業績は若干の減収減益ですね。
しかし、EPSをみると上がり続けているので、自社株買いを行ってくれていることがわかりますね。
自社株買いが行われると、市場に出回る株式数が減るので、一株当たりの価値が増加するという仕組みです。
株主還元に積極的な会社だということが受け取れますね。
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収益性
こちらはブリヂストンの収益性の指標になります。
出典:株探
経営効率の良さを表すROEは12%を維持しているので優秀ですね。
営業利益率に関しても、減少はしていますが、
同業他社と比べて高い値になっているので問題ないです。
参考値
・住友ゴム
営業利益率:5.93
ROE:7.70
・横浜ゴム
営業利益率:8.26
ROE:9.07
優位性
世界でシェアナンバーワン
上記にもある通り、タイヤのシェア率は
1位ブリヂストン
2位ミシュラン
3位グッドイヤー
です。
ROE,売上高もブリヂストンが1位なんですが、最近どんどん2位のミシュランと差が縮まってきているので、いずれ順位が変わるかもししれません。
しかし、シェア率1位というのはとても有利になるファクターなのです。
なぜなら、
・大量生産でコストダウン
・世界1位というフレーズで顧客が増える
からです。
たとえば
日本1位のアイドルと日本2位のアイドルどっちと握手したいかって聞かれたらほとんどの方は1位のアイドルと握手することを選ぶんですね。
1位っていうだけで選ばれることがあるので、そのブランド力がブリヂストンの優位性になります。
リスク
タイヤが売れにくい時代に・・
理由としては
・米中貿易摩擦で中国での自動車需要減少
・先進国では車が飽和している
・日本では自動車販売数が減少している
といったところです。
こちらは日本自動車タイヤ協会が出しているタイヤの需要推移です。
出典:日本自動車タイヤ協会
徐々に減少する見込みとなっていますね。
若者の車離れが進んでいます。
また、東京に人口が増え続けているのですが、
東京では自家用車が必要なく、カーシェアリングで事足りてしまいます。
よって、日本ではタイヤの売上向上は見込めない状況となっています。
まあ、日本の売上比率は全体の20%なので、そんなに大きな影響は出ないかと思いますが。。
配当金
こちらは配当金の推移になります。
出典:ブリヂストン公式HP
なんと9期連続増配しています。
ただ、2018年から2019年からは増配されない予定なので、
連続増配記録がストップということになりますね。
配当利回りは現在4.15%
配当性向は41%になります。
公式HPをみると
配当性向は20%~40%を目安にすると書かれており、
現在の配当性向が41%なので、純利益が増加しない限りは増配
される可能性は低いと考えられます。
出典:ブリヂストン 公式HP
株価は割安
こちらはブリヂストンの株価チャートと指標になります。
株価 3,908円
PER 12.0倍
PBR 1.2倍
配当利回り 4.15%
まあ割安。
株価は業績×市場心理の組み合わせで決まるといわれています。
業績が横ばいな同社の株価が下がっている理由が市場心理の低下にあると思います。
要するに、タイヤ市場への明るい未来が見えないため、投資意欲が失せている投資家が多いということです。
しかし、タイヤは消耗品なので、定期的に買われるます。
そのため業績が安定しやすいです。
今後は米中貿易摩擦も解消に近づいていますので、業績回復も考えられます。
となると、今の株買って結構買い時かなと私は思います。
まとめ
ポジティブ要素
・タイヤの世界シェアナンバーワン
・業績は横ばい
・株主還元に積極的
ネガティブ要素
・増配ストップ
・自動車の売れ行きが不安
・中国顧客の割合が高いので、米中貿易摩擦の影響を受ける
以上になります。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。